販促品・記念品・同人作品をはじめ、
ノベルティやプレゼントに。
最少5冊から作成・印刷を承ります。
会社概要
会社概要
ノート本舗は西岡総合印刷株式会社が運営しております。
住所 | 〒640-8324 和歌山市吹屋町5丁目54 |
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会社名 | 西岡総合印刷株式会社 |
代表取締役 | 石橋 英二 |
TEL | 073-425-1346 |
FAX | 073-436-5121 |
URL | https://www.nishioka.co.jp/ |
note@nishioka.co.jp | |
適格請求書 発行事業者 登録番号 | T4170001002479 |
事業内容
- パンフレット・チラシ等の企画・デザイン・印刷
- 商品パッケージの企画・デザイン・印刷
- 印刷物全般の企画・デザイン・印刷
- ホームページ企画制作
- ネットショップ運営
運営サイト
- 年賀状印刷は、やっぱり「年賀本舗」
- 喪中はがき印刷の「喪中はがき.com」
- 学会ポスター印刷の「学会ポスター.com」
- 学会関連の印刷物専門店「学会印刷ドットコム」
- オンデマンド印刷の「オンデマンドP」
- 名刺印刷の「名刺本舗」
- 挨拶状印刷の専門店「挨拶状BiZ」
- 表彰状印刷の専門店「表彰状.com」
- ポストカード印刷の「絵はがき.net」
- 冊子のことなら「冊子印刷工房」
- 同人誌印刷の専門店「Dメイト」
- ショップカード・ポイントカード印刷は「ショップカードPRO」
地図
沿革
昭和7年7月 | 海草郡野上町動木193番地において西岡印刷所を創業する。 |
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昭和27年4月 | 西岡健治が事業をつぐ。 |
昭和39年12月 | ドイツ製ハイデル平版印刷機の導入によりオフセット印刷部門の新設を計る。 |
昭和41年8月 | 法人に改組し西岡総合印刷株式会社とする。 資本金600万円。代表取締役に西岡健治が就任。 |
昭和41年10月 | 写真製版部門を新設。 |
昭和43年4月 | カラー製版設備と技術導入。 |
昭和45年5月 | ドイツ製ハイデル平版印刷機の増設。 |
昭和45年8月 | 海南市重根にオフセット印刷海南工場を新設。 |
昭和46年1月 | 資本金1,200万円に増資。 |
昭和48年3月 | 和歌山市吹屋町5丁目54に社屋を新築し、本社および写真製版部門を移転。 |
昭和48年4月 | 上記に企画・デザイン・撮影部門を新設。 |
昭和52年8月 | 小森印刷機械製スプリント型2色刷平版印刷機を増設。 |
昭和53年4月 | 小森印刷機械製スプリント型2色刷平版印刷機(ハイパイル)を増設。 |
昭和54年5月 | コンピューター内蔵写植機2台を設置。 |
昭和55年7月 | コンピューター内蔵自動断裁機を設置。自動紙読み機を設置。 |
昭和55年10月 | オフィス・コンピューターを設置。事務のOA化を図る。 |
昭和56年12月 | コンピューター内蔵自動現像機・自動校正機を設置。 |
昭和58年5月 | 小森印刷機械製スプリント型4色刷平版印刷機を増設。 コンピューター自動作図機CADシステムを設置。 |
昭和60年3月 | 東レ電子組版システム装置を設置。 |
昭和62年6月 | IBMオフィスコンピューターを設置。 |
平成元年4月 | 東レ電子組版LANシステム装置を増設。 |
平成4年3月 | C・I(コーポレート・アイデンティティー)展開催。 |
平成4年5月 | 本社改装。 |
平成8年6月 | インクフロー遠隔操作装置を設置。 |
平成9年8月 | コンピューター総合管理システム・社内LAN導入。 |
平成9年10月 | テレプロモーションシステム・ファクスデータボックスシステム導入。 |
平成10年1月 | インターネットコンテンツ制作事業を開始。 |
平成13年8月 | 西岡健治が代表取締役会長に、石橋英二が代表取締役社長に就任。 |
平成14年11月 | 年賀状印刷の専門サイト「年賀本舗」運営開始。 |
平成15年8月 | 世界遺産「紀伊山地の霊場と参詣路」調査事業を行う。 |
平成17年10月 | オンデマンド印刷事業開始。 |
平成18年~21年 | 「挨拶状BiZ」「名刺本舗」「表彰状.com」「オンデマンドP」「喪中はがき.com」「絵はがき.net」「カレンダーらんど」など、印刷通販サイトの運営。 |
平成22年10月 | 年賀状印刷サイト「年賀本舗」に、印刷プレビュー・編集システムを導入。 |
平成28年5月 | 創立50周年を記念して北海道への社員旅行。 |
平成28年9月 | 職業生活と家庭生活の両立を積極的に支援する行動計画を策定 |
平成28年10月 | オリジナルノート専門サイト「ノート本舗」開設。 |
平成30年10月 | わかやま結婚・子育て応援企業同盟に参加。 |
令和元年9月 | 職業生活と家庭生活の両立を積極的に支援する行動計画を継続策定 |